iDeCoがどれくらいお得な制度なのか、試算してみましょう。まず確かめたいのが、「積み立て時の所得控除」による節税効果です。
iDeCoに加入すると、毎月の積み立て額が、所得税および住民税の控除の対象になります。それこそ、いつも所得の20％が税金で取られている人は、10万円の積み立てをすることで、2割の税金を支払わずに済みます（＝2万円得！）。
そこで、平均的な会社員がどれくらいの控除を受けることができるのか、試算してみます。
まず、一般的な会社員の方は、iDeCoで月々最大2万3000円までのお金を積み立てることができます。企業年金がある方の場合は月々1万2000円までとなる方もいますが、ここでは毎月2万3000円を積み立てた場合をモデルとして、節税効果を確かめます。
積み立て時の節税額の大きさは、その人の所得の大きさによって変わります。
今回は平均的な会社員を例にして、節税効果を確かめることにします。転職サービスdodaの調査によると、日本の会社員の平均年収は、年代別に見ると次のように推移するようです。
・20代の平均年収：346万円
・30代の平均年収：455万円
・40代の平均年収：541万円
・50代の平均年収：661万円
積み立て時の節税額の大きさは、その人の所得の大きさによって変わります。ここでは、所得税や住民税を併せて「税率15％（所得税率5％＋住民税率10％）」と仮定して、所得控除で節税できる金額を資産してみます。